HECP 2.E-Environment(環境)

「肉を食べない、ゴルフをしない。」

政策の一致からスタイルの一致へ

スタイルのない頭でっかちの政治家、学者、知識権威とは没交渉だ。森林破壊を促進する最たる理由は間違いなく牛肉の生産であり、牛の飼育に資源を無駄に使用する。飢餓人口は10億人を超え、人類の６人に１人は十分な食糧を得ることができない状況の中、先進国や豊かになった新興国の中間層の肉需要は増えるばかりだ。せっかく作られた穀物が飢えた人に渡らず、その半分以上が家畜の餌となっている。つまり、家畜を通さずに直接穀物を食べると地球上の飢餓はなくなり、家畜に起因する人為的メタン排出もなくなる。劇的な温暖化効果が見込まれるわけである。

こうした主張に対しては様々な反論があることも、私たちはすべて理解している。しかし、これは紛れのない事実なのである。ヘシピストの人々にとって、凡庸で退屈な反論はすべて没交渉である。今の消費のあり方は地球を破滅させるだけではなく、人をも破滅させる。

＜ＣＯＰ２２＞「パリ協定」形骸化懸念

米大統領選で勝利したドナルド・トランプ氏は、環境政策分野で政権移行チームのトップに地球温暖化懐疑派の論客を指名。温暖化防止の国際的な枠組み「パリ協定」の形骸化とともに、米国の「協定離脱論」もくすぶり、会場には悲観論が漂う。

化石燃料依存大国アメリカの一人当たりの電気使用量

ナイジェリア人の30倍である。

世界の中で、一次エネルギーの使われ方は、非常に偏っている。世界一の経済大国米国がエネルギー供給でもトップで、全世界の19％を占め、中国16％、ロシア6％、インド5％と続いています。日本は第5位で世界全体の4％のエネルギーを使っている。これらの5つの国を合わせただけで、世界の半分近くの一次エネルギーが消費されている。

政策の議論から、

消費スタイルのレファレンダムへ

ある程度の富があれば気候変動に耐えられる。しかし、貧しい人々はすでに起きている気候変動の被害に苦しんでいる。しかし、私たちにもできることがある。政府などに嘆願する必要もない。方法は至ってシンプルで食生活を変えることである。その小さな一歩は、フラクタルでスペクトラムであり、社会を変革するイノベーションの歴史的な一歩であるのだ。